東京の銭湯は全部460円って知ってた？

千裕
2018年7月31日
読了時間: 3分

こんにちは、千裕です。

今回は、銭湯の入浴料の秘密をシェアします。

銭湯に通い続けて、ひとつ気づいたことがあります。

それは、「どの銭湯に行っても、料金が460円だ」ということです。

サウナや貸しタオルなどは、バラバラの料金ですが、入浴料は一律460円。

小さくて古い銭湯も、大きくて新しい銭湯も、同じ料金というのはすごく違和感がありました。

この資本主義、自由競争社会にそんなことがあろうかと気になって調べてみました。

東京の銭湯料金はどのように決まっているか

実は、東京の銭湯の料金は、東京都が決めています。

”銭湯の入浴料金については、「公衆浴場入浴料金の統制額に指定等に関する省令」により、物価統制令の規定に基づき、各都道府県知事が決定します。東京都においては、「公衆浴場対策協議会」で決算書をもとに原価を計算し、東京都知事が告示しています。”

引用：東京銭湯

銭湯は、「物価統制令」の対象なんですね。昔は人々の生活に密着していた銭湯。確かに、毎日通うような銭湯の価格が高騰したら、人々の生活水準に影響してしまったことでしょう。

今は、１家庭に１つお風呂がある時代なので、昔のように通う人は少なくなってはいますが、これ以上値上げしたらまた銭湯離れが進んでしまうという国の方針もあり、物価統制令が維持されているようです。

東京の銭湯料金の値上がり

とはいえ、物価の高騰と同時に銭湯料金はどんどん上がっています。

昭和23年はたった６円だったんですね。今の価値にするともっと高いと思いますが、これなら毎日通えそう。

直近では、平成26年（2014年）に10円値上がりしています。

これ以上、上がらないことを願うばかりです。

参考：東京銭湯を元に作成

銭湯の定義とは？

ここまで読んで、「いやいや、460円以上の温泉施設みたことあるよ？」という人がいると思います。

銭湯は、「公衆浴場法」で定義されているのですが、「公衆浴場」には2種類あるようです。

”公衆浴場法の適用を受ける公衆浴場は、一般公衆浴場とその他の公衆浴場がある。 (1)　一般公衆浴場 　地域住民の日常生活において保健衛生上必要なものとして利用される施設で、物価統制令（昭和21年３月勅令第118号）によって入浴料金が統制されているいわゆる「銭湯」の他、老人福祉センター等の浴場がある。 (2)　その他の公衆浴場 　保養・休養を目的としたヘルスセンター・健康ランド型のもの、ゴルフ場やアスレチックジム等スポーツ施設に併設されるもの、工場等に設けられた福利厚生のための浴場、サウナ、個室付き公衆浴場、移動入浴車、エステティックサロンの泥風呂等がある。”

引用：厚生労働省HP

物価統制令が適用されるのは、「一般公衆浴場」のみで、その他の公衆浴場は適用外です。

大きな違いとしては、利用者の目的ですね。日常生活で使うのか、娯楽なのか。

公衆浴場の運営側が各都自治体に届け出をして決まるようです。